学習中:子宮頸がんワクチン、副反応と闘う少女とその母たち 黒川祥子著  集英社   2015年

 
 

本文中で気になった箇所を書きだしてみました。

・16型と18型に起因する子宮頸がんは欧米人では多いとされているが、日本人の子宮頸がんでは比較的少なく、厚労省のファクトシートにも引用されている琉球大学の論文によると、16型と18型による(日本人の)子宮頸がんは全体の約半分である。しかも、同論文によると、日本の一般女性が16型か18型に感染している率は、わずか0.7%だ。


・接種を受けたら、この2つの型のHPV感染だけでも一生防げるものかといえば、そうではない。医薬品添付文書によれば、予防効果が期待できるのは6~10年。 12歳で接種を受けたなら、二十代前半で予防効果が切れることになる。


・このワクチンで子宮頸がんを減らしたという実績がない。厚生労働省が配布する「子宮頸がん予防ワクチンの接種を受ける皆さまへ」と題したチラシの一番下に小さな文字でこう記されている。 「子宮頸がん予防ワクチンは新しいワクチンのため、子宮頸がんそのものを予防する効果はまだ証明されていません」


・ワクチン推進派によれば、20代から30代の子宮頸がん罹患率が高まっているとされてるが、厚労省が出している「全国人口動態統計データ拡大版」(平成21年)によれば、子宮頸がんによる10代の死者は全国で0人、20代が24人、30代が166人。一方、70代以上は 1043人と高齢になるほど死者が増えている。


・子宮頸がんという病気はがんの前段階である細胞の「異形成」の段階から、子宮頸部の表面だけにとどまる「上皮内がん」(限局性なので正確にはがんとはいえない)という状態を経て、最終的に本当のがんである「浸潤がん」になるといわれている。前がん状態から浸潤がんが発生して死に至るまで通常、10年~20年、あるいはそれ以上かかる。HPVウイルスに感染したあと、どのようなメカニズムで浸潤がんになるのかまだ完全にはわかっていないという。

・HPVに感染してもそこから持続感染に移行する人は少ない。さらにそれが進んで細胞に異形成ができても、90%は2年以内に消える。HPV感染は普通に見られ、大部分は自然に治ってしまう感染症です。(略)  WHOのデータによるとハイリスク型HPV感染者のうち、がんになるのは 0.15% で、逆にいえば HPVに感染した人でさえ、 99.85%の人は、子宮頸がんにはならない。


・HPV感染をゼロにしてがんを減らそうという発想は、道を歩いている人をゼロにして交通事故を減らそうという考え方に近いと思う。ウイルス感染者のほとんどががんにならないということは、がんになるメカニズムの中に、何かほかの決定的な要素があるはずです。それが解明されていないのに、若い女の子にやみくもに注射を打って、一生 HPV感染をすべて排除し続けるというのはどうなのか.....推進派は、HPVの感染が子宮頸がんのベースなのだから、そのベースを全部なくしてしまえば、がんは減るはずだと信じている。世界中のこどもに打って、HPV感染者をゼロにするというのはどう考えても無茶だし、百歩譲って無害で無料ならいいけど、副作用があり値段が高いわけです。しかも効果がいつまで続くかわかっていない。

・サーバリックスとガーダシルの医薬品添付文書には「本剤の予防効果の持続期間は確立していない」と明記されている。


・10万人に二人の死亡を防ぐために、10万人あたり4ケタの副作用。単純比較はできないが、あまりにバランスが悪い。


・WHOは錦の御旗か?   厚労省でも推進派の発言でも、強調されるのはWHOの推奨だ。厚労省の「子宮頸がん予防ワクチンの接種を受ける皆さまへ」にはこう書かれている。「子宮頸がんワクチンは世界保健機関WHOが接種を推奨し、多くの先進国で公的接種とされています」 K氏は言う「自分たちの都合のいいときだけWHOを錦の御旗のように持つてくるのが日本の医学界の特徴です。僕が知っている範囲だけでも、精神障害者に対するインフォームドコンセントの勧告や、がんの疼痛管理ガイドラインとか、(日本の医療界に)都合の悪い勧告は (日本の実情に合ってないとかいろいろな理由をつけて)ことごとく無視・軽視してきた。百歩譲って WHOが出している統計で議論しましょう。女性の人口10万人あたり約40人が子宮頸がんで亡くなつているウガンダと、約4人の死亡の日本とがん対策が同じ発想でいいはずがない。 いま、積極的勧奨を控えているから、日本だけが子宮頸がん死者の突出した国になると推進派は言ってますが、どうやったら日本がウガンダよ多くなるのか?  子宮がんよりも、大腸がんを減らしたほうがいい。女性の死因のトップですから」


・WHOの主な財源は加盟国と準加盟国が出し合う分担金と任意の寄付ですが、分担金は二割しかなくて、あとは金銭や医薬品などの寄付です。多くの寄付金を出しているのはメーカーです。 (略) この2社による寄付だけで、同期間のWHOの全予算の1.7%を占めました。

 





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